Creating new normal for cities and people

DNAや腸内細菌など、取得できる生体データが増え、AIによる個別最適化がますます進むことで、食のパーソナライズはいったいどこまで進むのか？

インバウンド需要が旺盛な反面オーバーツーリズムなどの課題も抱える観光業界。業最大手のJTBグループが推進してきたDX戦略、顧客や観光業界を巻き込むプラットフォームの変革、その先にある未来のツーリズムの姿について、JTBでCSO・CDXOを務める藤井大輔氏に聞いた。

京都ならではDXとは？ 伝統ある京都では、歴史的に「守るべきところは守り、変えるべきところは変える」という保守と革新のバランスの良さを生かし、社会に文化や技術を発信してきた。京都府では今、生成AIを積極的に活用しつつ、Web3.0などの技術も踏まえた変革を進めているという。京都府のデジタル化の全貌を、府知事の西脇隆俊氏が語ります。

ここ数年、多くの企業にとって重要な経営課題となっているDX（デジタルトランスフォーメーション）。企業内だけでなく、今や生活や社会にも広く深く浸透しつつあるデジタル技術を活用して、新たな価値を生み出そうという取り組みだ。しかし、DXに成功しているという企業は決して多くない。コンサルティング会社での経験を基にその原因を分析し、成功への道筋を解説しているのが、『Digital Impact』（田中一生著／プレジデント社）だ。同書の内容の一部を抜粋・再編集し、著者が提唱する「DXフレームワーク」の考え方と合わせて紹介する。日本企業のDX失敗の背景には、特に経営層の理解不足という根本的な問題がある。失敗し続ける“負の流れ”を断ち切るにはどうすればいいのか。

福岡市教育委員会が市立小中学校の給食を改善することが報じられ、ネット上にはさまざまな声が広がっています。事の発端は、主菜が「唐揚げ1個」だった給食の写真がSNSに投稿されたこと。これに「育ちざかりの小学…

もはやどの企業も避けて通れないDXの推進。経営層からDX推進を託されたIT/DX部門では、紙とプロセスの電子化やRPAを用いた自動化を進めてきた。ただ、こうした改革では多くの場合、ビジネス部門との間でDXに関する温度差やズレが生じてしまうことが問題となる。市民開発も活用しながら、会社を挙げてプロセス電子化・自動化やで成果を上げるにはどうすれば良いのか。ガートナーの鈴木雅喜氏が解説する。

これがデジタルネイティブか……。愛知県みよし市の運送会社であるmirai計画の代表取締役 柳川 佑平氏を取材して感じたことだ。仕事柄、筆者はさまざまなDXの取り組みを取材しているが、当然ながら各社、苦労を重ねてDXに取り組んでいる。しかし、29歳、デジタルネイティブである柳川氏は、やすやすとDXを実現しているように感じてしまう。本稿では、mirai計画の取り組みと、数千万円を投資したシステムの頓挫を経てDXを成功させた芳誠流通（東京大田区）の取り組みを紹介しつつ、デジタルネイティブという切り口からDXを考えてみたい。

　JBpress／Japan Innovation Reviewでは6月27日（金）に「第10回 DX人材フォーラム」を開催します。三井物産 デジタル総合戦略部 部長補佐 鎌谷栄志氏による「三井物産の『総DX戦力化』」、東京ガス DX推進部長 岸澤剛氏による「東京ガスが挑むDX人材の高度化と定着～ビジネス変革人材の育成・強化の取り組み～」、スギ薬局 DX戦略本部長 各務茂雄氏による「DX前進の道しるべ　〜DX人材マネジメントの今と未来〜」、国立情報学研究所 船守美穂氏による「DXの定義を明確化し、DX専門職の形成を！―世界に通用する日本のDX知識ベースに向けて」など、豪華講演多数。

　IEEE（Institute of Electrical and Electoronics Engineers、アイ・トリプル・イーと発音する）という組織がある。エレクトロニクス関(1/2)