Creating new normal for cities and people

7月の会員限定ミートアップ&ポッドキャスト公開収録のテーマは「リジェネラティブ・シティと建築」。建築家ユニットPAN-PROJECTS共同創設者の高田一正と、建築コレクティブGROUPの井上岳をゲストに迎え、成熟社会における都市と建築の未来を語り尽くす。

デジタイゼーション、デジタライゼーションを経てデジタル化の最終目標となるデジタルトランスフォーメーション（DX）。多くの企業にとって、そこへ到達するためのルート、各プロセスで求められる施策を把握できれば、より戦略的に、そして着実に変革を推し進められるはずだ。本連載では、『世界のDXはどこまで進んでいるか』（新潮新書）の著者・雨宮寛二氏が、国内の先進企業の事例を中心に、時に海外の事例も交えながら、ビジネスのデジタル化とDXの最前線について解説する。今回は、不況と言われて久しい出版業界において売上を伸ばし続けるKADOKAWAのDXプロジェクトに注目。躍進の背景にある「営業」「製造」「物流」三位一体のデジタル化とは？

スーパーマーケットのベルクは、エンタメを取り入れたイベントや、テクノロジーを活用した現場改革を通じて、店舗の役割を変化させようとしている。原島一誠社長に、来店価値と現場力を高める”次世代の店舗戦略”について聞いた。

情報処理推進機構（IPA）は、企業のDX推進を目的に、日本および米国の企業のDXに関する企業戦略、人材、技術について調査・分析した結果をまとめ「DX白書」として2021年から発行してきており、今年も第4弾として、「IPA DX動向2025」を2025年6月に公開しました。今回は、これまでの日本企業の動向分析に加え、日本・米国・ドイツの3カ国比較分析を実施し、日本企業のDXの現在地と課題を多角的に明らかにしています。調査項目は「戦略」、「技術」、「人材」という3つの視点から構成されています（調査期間は2025年2月上旬～3月下旬）。今回は、「IPA DX動向2025」から読み取れる日米独におけるDXの取り組み状況の違いなどについて解説します。

物流と地球社会を持続可能にするために、今何が必要なのか。デジタル先端技術から経営戦略まで、世の誤解・曲解・珍解を物流ジャーナリスト・菊田一郎氏が妄想力で切りさばく連載企画。今回は、アパレル大手ビームスが東京・江東区に開設した新たな物流拠点「ビームス ウエアステーション」を直撃取材。同拠点はリニアモーター式搬送ロボット「CUEBUS」（キューバス）の世界初導入や、中国製自律型ロボット自動倉庫「HaiPick System」（ハイピックシステム）の活用など、先進技術を積極的に導入。EC（電子商取引）対応を見据えた省人化と高効率オペレーションの実現に向けた、最新鋭センターの全貌を動画を交えてレポートする。

プロダクト企業からDX企業へ転換すべく、全社変革プロジェクトに取り組む富士通。JTC（Japanese Traditional Company：日本の伝統的企業）である同社は、いかに時代の変化を成長の機会と捉え、生まれ変わろうとしているのか。本稿では、『CROの流儀 』（大西俊介著／日経BP）から内容の一部を抜粋・再編集。CRO（最高収益責任者）が企業変革で果たすべき役割と、その舞台裏に迫る。CROの最も重要な仕事は「顧客フロント（営業体制）」の改革にある。その前提となる「製販統合」がなぜ必要なのか？

無条件にオンライン講習はできない マイナ免許証のメリットはいくつか存在する。最大のメリットは免許更新講習がオンラインで受けられることだ（優良運転者、一般運転者の方のみ）。2つ目は本籍・住所・氏名・年齢…

デジタルを重要な成長ドライバーと位置付け、「DX道場」の開講や「BuddyAI」の開発といったDX施策を進めているキリンホールディングス。これまでは本社のデジタル専門部門が中心となってDXを主導してきたが、現在は現場主導型へと変化しつつあるという。現場の意識やデジタル活用法はどう変わったのか。同社が見据えるDXの次のフェーズとは。デジタルICT戦略部 DX戦略推進室 室長の野々村俊介氏に話を聞いた。

ガラスからライフサイエンスまで幅広く展開するAGCが、「価値創造DX」の定常運用フェーズへ。デジタル×ものづくりで競争力を高め、生成AIやデジタルツインも活用。経営層・現場・グローバルが一体となって進める、全社DX戦略と人材育成・風土醸成のリアルな取り組みと、その成果が語られます。