Creating new normal for cities and people

※本コンテンツは、2021年9月17日配信のJBpress主催「第5回 リテールDXフォーラム」の特別講演Ⅱ「小売業DX（データ活用）事例　～『メーカー×小売業のコラボレーション』で目指すDX～」の内容を採録したものです。

長期エネルギー貯蔵技術（LDES）の技術開発が世界中で加速しています。 長期間かつ大容量のエネルギー貯蔵技術は、再生可能エネルギーによる不安定な電力供給に対し、安定性と信頼性をもたらし、電力需要の変化により柔軟に対応できるシステムの構築に寄与する可能性があります。この記事では、米国の市場調査会社Power Technology Research（PTR）社発行の市場調査レポート「エネルギー貯蔵の世界市場：概要、詳細分析 (プロジェクト4500件、全122カ国・5地域、2015年～2020年)、建設中のプロジェクト情報 (2028年まで)」をもとに、長期的に脱炭素化された電力系統を実現するために必要なLDES（長期エネルギー貯蔵技術）で有望な7つの技術について詳細を紹介します。

スポーツ競技としての「ケイリン」の国際ルールに則した250m周長の木製バンクと、約2,000席の観客席を備えた「TIPSTAR DOME CHIBA」。最新の音響照明設備、次世代の映像・レーザー照明等を活用した会場演出で従来の競輪のイメージを一新する。 スポーツ産業は企業にとっても新たな事業の柱になる可能性を秘めている。高速大容量通信などテクノロジーの発達がスポーツの楽しみ方を変え、新たなサービスが続々と登場し始めている。デジタルを活用することで収益化できたり、効率化できたりする既存の領域も少なくない。このＤＸ時代に、スポーツ産業をどのようにコンテンツ・データ産業へと変貌させ、スポーツの「稼ぐ力」を高めるか。民間企業の取り組みからヒントが見えてくる。 「競輪」を変えたアプリ 「競輪」と聞けば高齢の男性に支持されている公営競技という印象だろう。 そうした競輪のイメージを変えつつあるのが、ミクシィの取り組みだ。２０２０年６月に開始したスマートフォンのアプリ「ＴＩＰＳＴＡＲ（ティップスター）」は、アイドルやお笑い芸人が毎日競輪を話題にライブ配信して予想するなど、楽しみを共有できる。利用者の３割が女性で、２０ー３０代が多い。 ミクシィの木村弘毅社長は「スポーツは他のライブエンターテイメントと比べても観客と選手の共感が生まれやすい」と語る（写真は「TIPSTAR」）。 ＳＮＳ「mixi」やスマホゲームの「モンスターストライク」で成功を収めた同社がなぜスポーツに着目したのか。キーワードはエンタメとコミュニケーションだ。 木村弘毅社長は「スポーツは他のライブエンターテイメントと比べても観客と選手の共感が生まれやすい」と語る。 ミクシィの木村弘毅社長 観客が選手の一挙手一投足に注目し、一喜一憂する。この盛り上がりを一時的なものに終わらせない方法はないか。木村社長が世界を見渡した時、魅力的に映ったのがスポーツベッティングだった。つまり、スポーツが持つ唯一無二の体験価値が、スポーツベッティングを介すことで盛り上がりを増すのみならず、新しい商流から大きな資金環流が生まれ、スポーツに、コンテンツ価値の拡大と、社会的意義の拡大をもたらしている。日本国内でベッティングのような仕組みはできないかと考え、競輪事業にたどり着いたのだ。

栄養食品会社MOSH（Maria Owings Shriver Health）は、「世界アルツハイマーデー」の9月21日に正式に設立された。若い頃からの食生活が脳の健康に与える影響を消費者に知ってもらうことが、同社の願いだ。MOSHの最初の

わたしが会社でDXによる効率化を図ろうというときに、大きな壁となったのは、次のようなタイプの人たちでした。一見、会社には必要な人材のように見えるこの2タイプの人たちですが、いざDX化を図って業務を効率的…

OECDが加盟諸国の年間平均賃金額のデータを公表している。2020年について実際のデータを見ると、つぎのとおりだ。日本は3万8515ドルだ。他方でアメリカは6万9391ドル。したがって、日本の賃金はアメリカの55.5％で…

亡き母の生前の楽しい会話をスマートフォンで録音していたことを思い出し、日々の睡眠と食事のコントロールのためのアラーム音代わりにそのデジタル音声を使ったことで、自身のモチヴェーションを保つための強力なツールになったという体験からは、愛する故人のデジタル情報と人々のセルフケアやウェルビーイングとの新たな関係性や可能性が見えてくる。

りそなホールディングスは、経済産業省と東京証券取引所が選ぶ「DX銘柄」に2020年と2021年の2年連続で、銀行業としては唯一選出され、経済産業省のDX認定制度でも銀行業では初めて認定を受けた。業界では一歩抜きん出たりそなホールディングスのデジタル戦略とは何か。南昌宏社長にGAFA（グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル）や、新興のデジタルバンクの動きにも揺るがない理由を聞いた。

「そうとう遅れていると言われている日本の小売り業も、大変革を余儀なくされている。イオンは遅まきながらDX改革を推し進め、（イオングループ共通アプリの）『iAEON（アイイオン）』の配信などを発表した。2023…