Creating new normal for cities and people

スマートスピーカーやその関連デバイスについて、試行錯誤を繰り返しつつ、機能をバリバリ使えるようになる（予定）までの過程を、時系列でお届けする本連載。今回は、バージョンアップした「第5世代Echo Dot」を試した。

(ISC)2は、調査レポート「How the Cybersecurity Workforce Will Weather a Recession」を発表した。景気後退局面がサイバーセキュリティ部門に与える影響を評価したもので、同社は「サイバーセキュリティ部門の戦略的優位性が高まっている」としている。

エンジニアリング大手の日揮ホールディングスがデジタルトランスフォーメーション（DX）に着手したのは石油メジャーに業務効率化を迫られたからだった。極めて受動的な第一歩だったが、その後は迅速かつ戦略的なITグランドプランの策定と実行でDXを前進させている。同社で人事最高責任者（CHRO）とデジタル最高責任者（CDO）を兼ねる花田琢也氏は、Why（なぜ実現するのか）こそDXの起点にあるべきであり、デジタル技術はイネーブラー（実現させるもの）だと話す。

昨今、自治体でもデジタル化の機運が高まっている。実際にさまざまな取り組みが進んでいるが、中には少々「残念」なものも生まれているのが現状だ。こうした状況を乗り越え、本当に住民のためになるDXを進めるにはどうすればいいのか。

ローランド・ベルガーのパートナーである小野塚征志氏が、DXの基軸となる4つの切り口を挙げ、それぞれにおける世界企業の成功事例を紹介。DXによって新たな価値創造を実現するためのアプローチを解説する。

「民俗」と「未来」への視線をもって歴史的名著や論考を再読し、日本のデザインの可能性を模索する連載の第10回では、丹下健三の「現代日本において近代建築をいかに理解するか」を取り上げる。民俗学者・畑中章宏が、時代の変化に応え続けてきた建築家の「空間」と「機能」の捉え方から、今日の都市構想に必要な視座を提示する。

米国防総省がメールサーバを誤ってインターネット上に公開し、約3TBのメールデータが外部から閲覧可能になっていたと米TechCrunchが報じた。サーバにパスワードが設定されておらず、IPアドレスを知っていれば誰でもアクセスできる状態だったという。

「Amazonで注文したものが予定どおり届かないよ！」。2022年11月末のブラックフライデーから年末年始にかけて、そのような不満をSNSに投稿する人が多く見受けられた。注文時に案内されたお届け予定日と実際の配達日が異なるという事象は、他のECサイトでも発生しているようだ。この背景には、「在庫を確保しても、輸送リソースを確保せずに販売してしまう」というECが抱える構造的な課題がある。なぜこうしたことが起こるのか。物流の2024年問題が1年後に迫る今、こうした構造的課題を根本的に解決していく必要がある。

DXの進展や働き方の多様化、社会情勢の変化によって、社会の広範囲にわたってサイバー脅威が高まっている。横浜国立大学大学院准教授で同学のCISOを務める吉岡克成氏が、国内におけるサイバー攻撃の最新動向とその対策のヒントを、豊富な事例や実地調査を交え解説する。