Creating new normal for cities and people

近年、地銀のDXが急速に進んでいる。そうした中、メンバーズの企業のデジタル広告内製化支援を展開する専門組織「メンバーズフォーアドカンパニー」が、2024年に実施した『地銀62行DX推進状況レポート2024』からは、地銀のデジタル化の現状が浮き彫りになった。本記事では、同調査レポートの内容を紹介しつつ、先行している地銀と、出遅れる地銀の差について解説したい。話をお聞きしたのは、メンバーズ フォーアドカンパニーのカンパニー社長の田中秀和氏だ。

JBpress／Japan Innovation Reviewでは3月17日（月）、「第9回 DX人材フォーラム」を開催します。スギ薬局 DX戦略本部 本部長 各務茂雄氏や東芝 上席常務執行役員 岡田 俊輔氏、上智大学大学院 応用データサイエンス学位プログラム 運営委員長補佐 教授／三菱総研DCS株式会社 執行役員テクノロジーオフィサー 大原佳子氏など豪華講師陣が登壇。AI時代のDX人材育成の取り組みについて、先進事例のご紹介とともに学びます。

九州を中心にディスカウントストアなどを運営するトライアルホールディングスが西友を買収する。

メルカリが3月4日、MVNO事業に新規参入し、「メルカリモバイル」の提供を開始した。メルカリモバイルは、フリマアプリのメルカリで誰でも簡単に申し込みを完結でき、データ容量をメルカリのように出品、購入できる機能が大きな特徴。同日開催の記者発表会場には、メルカリ 執行役員CEO Fintech 兼 新規事業責任者 永沢岳志氏が登壇し、新サービスの概要やMVNO事業への参入意図を語った。

旭化成は、2016年からグループ全体でDXを推進してきた。ビジネス変革、経営の高度化、デジタル基盤強化といった経営革新を、DXによって実現。全従業員4万人のデジタル人材化も進めてきた。上席執行役員兼デジタル共創本部長の原田典明氏に軌跡を聞く。

昨今、多くの企業で組織改革を進める動きが活発化している。にもかかわらず「生産性が上がらない」「DXが進まない」「若手が定着しない」といった問題は一向になくならない。それどころか、深刻化している。それは…

アイルランドのMunster Technological Universityに所属する研究者らは、高齢者のパスワード管理に関する現状を調査した研究報告である。

ドイツのMax Delbruck Center for Molecular Medicineなどに所属する研究者らは2020年、哺乳類における温感知覚のメカニズムを発見した研究報告を発表した。

レガシーシステムに起因する多大な経済的損失が生じる──経済産業省が2018年に警鐘を鳴らした「2025年の崖」が近づいている。メーカー系を中心にシステム刷新が重要な課題となる中で、ビジネス変革に向けてレガシーシステムのモダナイズ（Modernize：現代化）に挑むアサヒグループの取り組みは、貴重な事例となるのではないか。アサヒグループジャパンDX統括部部長山川知一氏が語る、DX戦略で重要な位置を占めた「モダナイズ活動」の詳細とは──。