354views
1月に出社するとまず確認するのが年賀状、という人も多いはず。一方で働く場所が多様化する中で、従来のオフィス出社を前提にした管理・受け取り方法では、社員のニーズを満たせなくなってきているという指摘もある。株式会社トドケールは、同社が提供する郵便物管理に関するミニBPOサービス「クラウドメール室」を利用する企業を対象に、会社に届く郵便物に関する実態調査「企業に届く郵便物のリアルデータ調査」を実施した。
郵便物の数が最も多い月は1月であり、主な理由は年賀状の存在
郵便物の数が最も多い月は1月であり、主な理由は年賀状の存在です。その数は突出しており、他の月の平均と比較して約206%になった。
一方、今回の調査では年賀状による増加の影響を受けていない企業が3社あり、業種・規模ともに偏りはなかった。年賀状が多いか少ないかは年賀状を運用するかどうかという企業の意思決定次第であることもわかった。サンプルとなる会社の数は少ないが、十分参考になるだろう。
働き方が多様化する中で、年賀状が必ずしも必要ではなくなるのかもしれない。
Related
夫婦のお小遣い事情をチェック 共働き夫婦のお小遣いは平均3万9000円
SMBC日興証券株式会社は記事から株が買える投資情報サービス「日興フロッギー」を調査主体として「共働き夫婦のおこづかい・資産運用に関する意識調査」を実施した。果たして夫婦でお金の管理や資産運用について
371views
Z世代が求めるのはやりがいや承認 2024年度 新入社員の傾向を調査
企業研修、人事組織コンサルティング事業を行う株式会社シェイは、2024年度新入社員の傾向を理解し職場での活躍を後押しするために、2024年度新入社員 1,806名に対し働く目的やモチベーションについて
809views
「バリバリ働きたい」若者は約半数 Z世代のキャリア観に関する意識調査
株式会社SHIBUYA109エンタテイメントが運営する若者マーケティング機関「SHIBUYA109 lab.(シブヤイチマルキュウラボ)」は、15~24歳のZ世代を対象に、外部調査パネルによるWEB調
488views
すべてのコメントを見る