Creating new normal for cities and people

経営変革の切り札とされるDX。多くの日本企業が推進に取り組むが、「デジタル化」や「カイゼン」にとどまるケースが少なくない。本連載では、『まやかしDXとの決別! 生成AI時代を勝ち抜く真のデジタル事業変革』（横山浩実著／日本経済新聞出版）から内容の一部を抜粋、再編集。DXを真の事業変革につなげる要諦を考察する。今回は、DXを進める上で経営層・現場リーダーに求められるリーダーシップの在り方と、獲得すべき「4つの能力」について解説する。

TecnoがMWC Barcelona 2025にて、激薄のスマートフォン「TECNO SAPRAK Slim」を披露。最薄部5.75mmと極度に薄くなっているにもかかわらず、5200mAhのバッテリーを搭載する。1月に予告されたGalaxy S25 edgeのライバルになるか。

OPPOは3月3日（スペイン時間）、MWC 2025の開催に合わせて、バルセロナで「OPPO AI TECH SUMMIT」を開催した。AIをテーマにスマートフォンの体験価値がどう変わるのかが語られた。最薄の折りたたみスマートフォン「OPPO Find N5」の実機に触れた。

玉川大学と千葉大学に所属する川崎敏治さん（崎はたつさき）の単著論文「A proof of the Collatz conjecture」がarXivでプレプリント（査読前）として登場した。新たな不動点定理を使用してコラッツ予想を証明したという。

近年、地銀のDXが急速に進んでいる。そうした中、メンバーズの企業のデジタル広告内製化支援を展開する専門組織「メンバーズフォーアドカンパニー」が、2024年に実施した『地銀62行DX推進状況レポート2024』からは、地銀のデジタル化の現状が浮き彫りになった。本記事では、同調査レポートの内容を紹介しつつ、先行している地銀と、出遅れる地銀の差について解説したい。話をお聞きしたのは、メンバーズ フォーアドカンパニーのカンパニー社長の田中秀和氏だ。

JBpress／Japan Innovation Reviewでは3月17日（月）、「第9回 DX人材フォーラム」を開催します。スギ薬局 DX戦略本部 本部長 各務茂雄氏や東芝 上席常務執行役員 岡田 俊輔氏、上智大学大学院 応用データサイエンス学位プログラム 運営委員長補佐 教授／三菱総研DCS株式会社 執行役員テクノロジーオフィサー 大原佳子氏など豪華講師陣が登壇。AI時代のDX人材育成の取り組みについて、先進事例のご紹介とともに学びます。

九州を中心にディスカウントストアなどを運営するトライアルホールディングスが西友を買収する。

メルカリが3月4日、MVNO事業に新規参入し、「メルカリモバイル」の提供を開始した。メルカリモバイルは、フリマアプリのメルカリで誰でも簡単に申し込みを完結でき、データ容量をメルカリのように出品、購入できる機能が大きな特徴。同日開催の記者発表会場には、メルカリ 執行役員CEO Fintech 兼 新規事業責任者 永沢岳志氏が登壇し、新サービスの概要やMVNO事業への参入意図を語った。

旭化成は、2016年からグループ全体でDXを推進してきた。ビジネス変革、経営の高度化、デジタル基盤強化といった経営革新を、DXによって実現。全従業員4万人のデジタル人材化も進めてきた。上席執行役員兼デジタル共創本部長の原田典明氏に軌跡を聞く。